マテリアリティ
（最重要課題）

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マテリアリティ（最重要課題）

マテリアリティ
（最重要課題）

当社グループは、中長期的にサステナブルな社会の発展と調和に貢献する姿勢をステークホルダーに明確に示すため、経営として取組むべきマテリアリティ
（最重要課題）を特定しました。

価値創造に係る マテリアリティ

持続可能な「つくるチカラ・まもるチカラ」の維持・発展
- ・既存原発の稼働維持と、新規原発建設への貢献
- ・次世代燃料火力発電所への貢献
- ・バルブ製品の改良（長寿命化）・メンテナンス技術の開発
- ・製品、サービスの品質確保
リファインメタル事業の推進
- ・廃止原発からでる金属廃棄物のリサイクル化

価値創造の 基盤に係る マテリアリティ

健康で活気ある職場づくり
- ・働きやすい環境づくり
- ・働き甲斐のある職場・環境づくり
- ・作業従事者の健康・安全
人財育成・技術伝承
- ・人財育成　
- ・技術伝承
自然災害への危機管理
- ・自然災害・故障などによる事故・
  操業停止への対応

ガバナンス強化
- ・コンプライアンス

ESG領域	マテリアリティ	重要性の背景	特定課題	貢献するSDGs
環境（E）	持続可能な「つくるチカラ・まもるチカラ」の維持・発展	・発電分野における環境負荷低減は重要な課題であり、原子力発電については高温ガス炉や小型化、火力発電については、水素、アンモニアといった燃料転換が今後進むと想定される。このような新たなプラントや技術に対応したバルブ製品、メンテナンス技術の開発が、電力の安全で安定した供給には不可欠であり、その中で当社グループの役割は非常に大きい。	・既存原発の稼働維持と、新規原発建設への貢献・次世代燃料火力発電所への貢献・バルブ製品の改良（長寿命化）・メンテナンス技術の開発・製品、サービスの品質確保
環境（E）	リファインメタル事業の推進	・廃止原発から発生する金属廃棄物のリサイクルを確立することは、循環型社会そして低炭素社会の形成へ向けた重要な事業であり、今後の原発政策推進に大きく寄与する。	・廃止原発から出る金属廃棄物のリサイクル化
社会（S）	健康で活気ある職場づくり	・社員一人ひとりが安心して働き甲斐を持ちながら活躍できる環境が企業の価値創造の基盤となる。また、DE&Iを推進することでイノベーションが生まれ、社員のモチベーションの向上に繋がる。	・働きやすい環境づくり・働き甲斐のある職場・環境づくり・作業従事者の健康・安全
	人財育成・技術伝承	・中長期的な経営戦略と人財戦略が連動した育成を行うことで社員の貢献意欲の向上を図る。・東日本大震災以降の原発停止により、原発用バルブの製造・設計に携わる機会が激減するとともに、人財の高齢化に対応するため技術伝承に取組む必要がある。	・人財育成・技術伝承
	自然災害への危機管理	・南海トラフ地震をはじめ自然災害に対して安全対策を実施することは事業活動の基盤であり、インフラ産業に携わる企業として安全確保は企業としての責務である。	・自然災害・故障などによる事故・操業停止への対応
ガバナンス（G）	ガバナンス強化	・コンプライアンスの実践やリスク管理により企業活動の健全性を確保することは、持続的に企業価値を高める。	・コンプライアンスの強化

マテリアリティの特定プロセス

STEP１
社会課題の抽出

GRIスタンダード、SASB、SDGsなどの要請事項、他社動向などを参考に社会課題や社会変化に関するキーワードを抽出。
STEP２
自社課題の抽出

当社グループの中長期ビジョンにおいて規定した「ありたい姿」と各主要課題が、自社の持続的な成長を促すことはもちろん、社会や全てのステークホルダーへの貢献を目指すものであるとの考えから、これら主要課題を重要な自社課題として抽出。
STEP３
施策の検討と妥当性評価
（優先順位付け）

「ステークホルダーにとっての重要度」と「TVEグループにとっての重要度」の２つの観点から、マテリアリティ要素の重要度について、自社で評価。
STEP４
マテリアリティ
（最重要課題）の特定

STEP１～３を経て特定したマテリティ案について経営会議で審議後、取締役会に報告。